北日本銀行

金融機関コード：0509   SwiftCode：KNPBJPJT

各種API等口座情報連携サービス 利用停止解除申込

ご注意

本申し込みは、スマートフォンを利用した本人確認が必要となります。

Webでお申し込みできる方

お申し込みの流れ

ステップ1お客さま
メールアドレスの登録
  • 「お申し込みページ（URL）」を記載したご案内メールを、登録されたメールアドレス宛に送付します。
ステップ2お客さま
Webからお申し込み
  • お申し込み画面からご本人認証画面へ遷移します。
  • お申し込み内容を登録します。
ステップ3北日本銀行
本人確認のご依頼
  • 本人確認用のURLを記載したご案内メールを、登録されたメールアドレス宛に送付します。
ステップ4お客さま
スマートフォンを利用した本人確認
  • メールに記載のURLより本人確認画面へ進んでいただき、スマートフォンのカメラを利用し「本人確認書類」と「顔写真」の撮影を行っていただきます。
  • お申し込み後、72時間経過しても実施されない場合は、一旦「取下げ」とさせていただきます。
ステップ5北日本銀行
お申し込み内容確認・各種手続き
  • お申し込み内容および確認書類の内容を確認し、各種手続きをいたします。
ステップ6北日本銀行
お申し込み完了のお知らせ
  • 利用停止解除の設定をします。
  • 「利用停止解除のお知らせ」を登録されたメールアドレス宛に送付します。

Web手続きのお申し込みの前に

お申し込みに必要なもの

メールアドレス

お客さまの登録メールアドレス宛に以下のドメインからご連絡いたしますので、受信できるように、迷惑メール設定（ドメイン指定）をご確認ください。

@knbk.jp

各携帯電話会社のメールアドレスを利用されている方の確認方法は、以下のとおりです。

  • その他のドメイン・アプリ等の設定につきましては、各携帯会社等にご相談ください。

以下の条件に該当するメールアドレスはご使用いただけません。

  • 「@」の直前に、.（ドット）がある
  • .（ドット）で始まる
  • 途中に.（ドット）が２つ以上続く
  • "（ダブルコーテーション）が１つ以上ある

本人確認書類

現在の居住地の記載があるものをご用意ください。

  • 氏名・生年月日・現住所が確認できる書類（有効期限のあるものは期限内のもの）
  • 各書類に記載の項目が確認できる鮮明な画像ファイルをご用意してください。
運転免許証または運転経歴証明書

氏名・現住所、有効期限が鮮明な画像をご用意ください。

  • 変更の有無にかかわらず、裏面も必要です。
個人番号（マイナンバー）カード

有効期限、サインパネル(変更がある場合)が鮮明な画像をご用意ください。

  • 裏面（個人番号）は提出不要です。

本サービスご利用にあたっての確認事項

個人情報の取り扱いについて

反社会的勢力ではないことの表明・確約に関する同意書

反社会的勢力ではないことの表明・確約に関する同意書

私は、貴行との一切の取引において、下記 1. の各号のいずれか一にでも該当し、もしくは 2. の各号のいずれか一にでも該当する行為をし、または、1. 2. に基づく表明・確約に関して虚偽の申告をしたことが判明した場合は、貴行との取引が停止され、または通知により取引が解約されても異議を申しません。また、これにより損害が生じた場合でも、一切私の責任といたします。

記

  1. 暴力団、暴力団員、暴力団員でなくなった時から5年を経過しない者、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋等、社会運動標ぼうゴロ、政治運動標ぼうゴロ、特殊知能暴力集団等、その他これらに準ずるもの（以下、総称して「反社会的勢力」という。）でないことを表明する。また、次の各号のいずれか一にでも該当しないことを表明し、かつ将来にわたっても該当しないことを確約いたします。
    1. 反社会的勢力が経営を支配していると認められる関係を有すること
    2. 反社会的勢力が経営に実質的に関与していると認められる関係を有すること
    3. 自己、自社もしくは第三者の不正の利益を図る目的または第三者に損害を加える目的をもってするなど、不当に反社会的勢力の威力を利用していると認められる関係を有すること
    4. 反社会的勢力に対して、資金等を供給し、または便宜を供与するなどの関与をしていると認められる関係を有すること
    5. 役員または経営に実質的に関与している者が反社会的勢力と社会的に非難されるべき関係を有すること
  2. 自らまたは第三者を利用して次のいずれかの一にでも該当する行為を行わないことを確約いたします。
    1. 暴力的な要求行為
    2. 法的な責任を超えた不当な要求行為
    3. 取引に関して、脅迫的な言動をし、または暴力を用いる行為
    4. 風説を流布し、偽計を用いてまたは威力を用いて相手方の信用を毀損し、または相手方の業務を妨害する行為
    5. その他前各号に準ずる行為

すべてにしてください

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